家の取得は資産運用と同じ

私の場合、家の取得のための、土地取得、そして、工務店決定、請負契約、までの全てが、駆け足状態で進んだため、今となっては、もっとゆっくり判断できていれば、もうすこし合理的な判断ができたのにと思うことがあります。

家取得は資産運用のひとつ

実は、私は、保守的なところがあって、多額のローンを背負うことに後ろ向きだったので、家取得には、否定的で、つまりは、賃貸派の人間でした。

しかし、ある時に、誰か投資家のブログを読み、冷静に考えた時に、住宅ローンを含め、昨今の金融事情が継続するという前提であれば、価値のある不動産であれば、例え、マイホームであったとしても、資産運用という観点から、家を取得した方が合理的だと考えるようになり、その後、いい土地が見つかったため、家を取得したという経緯があります。

特に、家取得に関して、前向きになれた一つの要因は、他でもない、住宅ローンの存在です。

こんないい制度を使わない方が損だと考えるようになったわけです。

住宅ローンのすごさ１　35年以上の借入期間

事業ローンについて知っている人がいれば、お分かり頂けると思いますが、木造建築物への事業投資で、35年以上もの長期の貸出期間を設定してくれるローン商品というのは、ほぼありません。

しかも、そんな超長期のローンは、通常、金利が、かなり高くなるわけですが、昨今、短期間ではあるものの、固定金利特約を設定すれば、2年から5年の期間は、1％以下の金利となるのが一般的で、事業ローンでは考えられない水準です。

住宅ローンのすごさ２　生命保険までついてくる

こちらのカテゴリーの記事を読んで頂ければお分かり頂けると思いますが、住宅ローンの借入の条件として、団信という生命保険に加入できることがあります。

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しかも、驚きなのは、まず、保険料は、金利に含まれている、つまり、保険料を別途、負担しなくていいことです。

そして、何より、3大疾病特約など、主に、がんを中心とした重大疾病の場合に、残債を帳消しにしてくれる特約を、金利上乗せによって付加することができます。

一般の生命保険におけるがん保険において、がんになれば、数千万の保険金を支払う、というような高額ながん保険は、おそらく存在せず、存在したとしても、その保障をもつには、相当の保険料を負担しなければなりませんが、それも、住宅ローンでは、年間数万から数十万くらいの負担で持たせてくれます。

住宅ローンのすごさ３　残債4,000万まで、原則10年は、残債の１％を、税金から控除してくれる

そもそも残債の１％となる税金を負担する稼ぎがあることが条件ですが、その条件を充たしていれば、向こう10年は、銀行に支払う金利のうち、１％までは、税金の控除と相殺されるとすれば、実質自己負担の金利は、わずかなものとなります。

中には、住宅ローン金利が、１％未満の場合で、住宅ローン控除額以上の税金を軽く負担している人においては、住宅ローン控除の適用を受けることで、利益が生じることも考えられます。

次回に続く